はじめに / About us

メッセージ

【社員の集中力が落ちている原因は「能力」ではなく「食事と睡眠」です】

はじめまして、健康マネジメントスクール水野雅浩(みずのまさひろ)です。

企業研修の現場で、必ず聞く課題があります。

  • 午後になると集中力が落ちる
  • ヒューマンエラーが減らない
  • 生産性が上がらない
  • メンタル不調・離職が増えている

多くの企業が「スキル」や「意識」で解決しようとしますが、実はその前に整えるべきものがあります。

それが、「コンディション(=食事・睡眠)」です。

脳のパフォーマンスは“食べたもので決まる”

  • 血糖値の乱高下 → 集中力低下・イライラ
  • 栄養不足 → 判断力・記憶力の低下
  • 睡眠の質低下 → 生産性の大幅低下

これは気合では解決できません。
エビデンスで改善できる領域です。

「集中メシ研修」で変わること

私が提供する研修では、誰でも実践できる“食事と睡眠の最適化”を通じて、

  • 午後の眠気が減る
  • 集中力・判断力が安定する
  • ヒューマンエラーが減る
  • メンタルが安定する
  • 睡眠の質があがる

といった変化を生み出します。

健康はスキルであり、組織の武器になる

健康マネジメントは、「学べば再現できる技術」です。

だからこそ、属人化せず、組織全体に展開できます。

健康はスキルであり、組織の武器になる

まずは「食事」を変えること。

それが、最も再現性が高く、即効性のある施策です。

社員の集中力・生産性を本気で上げたい企業様へ「集中メシ研修」をご提案しています。

健康マネジメントスクール
代表 水野雅浩

プロフィール

水野 雅浩(みずの まさひろ)

  • 健康マネジメントスクール代表
  • 予防医学の専門家
  • 作家、講師

企業研修では、食事と睡眠の改善を通じて

  • 午後の眠気の軽減
  • 集中力・判断力の安定
  • メンタル不調の予防
  • 睡眠の質の向上

といった「受講者が確実に、実感できる変化」を提供している。

これまで企業・行政・大学・進学塾などで登壇し、延べ6,800名以上が受講。

中央大学法学部卒業後、介護業界に10年間従事。
現場で、認知症になる人とならない人の違いが「食習慣」にあることを実感する。
その後、日本食レストランの香港出店責任者として海外ビジネスに従事。
グローバルエリートが「パフォーマンスを高めるために食事を管理している」事実に衝撃を受ける。

帰国後は大手サプリメントメーカーにて商品開発責任者を10年歴任し、栄養学・予防医学の知見を体系化。

現在は「集中力を上げ、ヒューマンエラーを減らす食習慣=集中メシ」を軸に、企業の生産性向上と健康経営を支援している。
著書は7冊。代表作『集中メシ! アタマの良い人は何を食べているのか?』はAmazon栄養学ランキング1位を獲得。

著書

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連載記事

  • 豊田自動織機 社内広報誌での健康マネジメント記事連載
  • 医療の専門誌 『安心安全』

取得資格

  • 健康経営アドバイザー(認定番号3000092)東京商工会議所
  • 日本成人予防協会一級健康管理指導員(認定番号H35366)
  • 健康美容情報認定協議会 健康美容アドバイザー認定講師
  • 日本ダイエット協会 ダイエットプロフェッショナルアドバイザー
  • 米国NLPコーチング研究所 NLPプロフェッショナルコーチ

講師実績

企業
富士通株式会社、東レ株式会社、株式会社麻生グループ、株式会社中外製薬、アクサ生命保険株式会社、三菱商事株式会社、JR西日本グループ、株式会社大日本印刷、大塚製薬株式会社、ネスレ日本株式会社、北日本銀行、鳥取銀行、日本海新聞社、岩手日日新聞社、京都ホテルオークラ、中設エンジ㈱、三洋工業株式会社、北川ヒューテック株式会社、三菱パッケージング会、丸亀産業株式会社、税理士法人中央総合会計事務所、東洋建設安全大会、トップライズ株式会社、高圧ガス保安協会など
行政
鳥取県、熊本県、宮崎県、福岡県
労働組合
全トヨタ労働組合連合会(119社)、豊田自動織機労働組合
商工会議所
福岡商工会議所、北九州市
役所
台湾大使館
学習塾
株式会社 公文教育研究会

メディア掲載実績

  • 日経ウーマン 2026年2月
  • PRESIDENT (金持ち夫婦、ビンボー夫婦) 2018年 5/14号
  • DIME(仕事始めを快調スタートする健康マネジメント)2017/12
  • BIG tomorrow (働き方改革) 2017年 10月号
  • 週刊ダイヤモンド(究極のダイエット)2015年 5/3
  • HOUYHNHNM Unplugged 2017 SPRING SUMMER 2017/3
  • 東洋経済オンライン
  • ライフハッカー
  • 日経ウーマン 2026年2月号
  • 集英社オンライン 2026年1月2日(予定)
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